「仕事を辞めたい」と思っても、いざ退職となると「何から始めて良いかわからない」、「上司へどう伝えたらいいかわからない」と悩んでしまうものです。
スムーズに辞めて離職後に後悔しないため、適切な方法を知って正しい手順で進めましょう。
今回は仕事の辞め方や手順を、辞める前から退職後の失業保険申請まで含めて解説します。
これから仕事を辞めようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
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1．仕事を辞める手順
仕事を辞めたいときには、以下の手順で進めましょう。
- 仕事を辞めてよいか検討する
- 事前準備
- 退職希望日を決める
- 上司へ伝える
- 退職届を作成、提出する
- 引継ぎを行う
- 整理や整頓を行う
- 有給を消化する
1-1．仕事を辞めてよいか検討する
まずは「本当に仕事を辞めて良いのか」しっかり検討する必要があります。一時的な感情で仕事を辞めてしまったら、後悔する可能性が高くなります。
以下のような状況であれば、仕事を辞めても良いでしょう。
- すでに転職先が決まっている
在職中に転職活動を行い、すでに次の職場が決まっているなら辞めても問題ありません。日程調整をして退職手続きを進めましょう。
- 退職後、やりたいことが明確になっている
今の仕事が自分に合っていないのでやりたい仕事ができる職場に転職したい方、個人事業主やフリーランスとして独立したい方など、退職後にやりたいことが明確になっているなら辞めても良いでしょう。
- 現在の勤務先がブラック企業
現在の勤務先でパワハラやセクハラを受けている、長時間労働を強要される、残業代が出ないなど「ブラック企業」なら早めに退職するようお勧めします。日本には400万もの企業があるので、ブラック企業に固執する必要性は一切ありません。
- うつ病になった、うつ病になりそう
仕事が辛く、うつ病になってしまったり心身の調子を崩しそうになっていたりするなら、早めに休養しましょう。いったんうつ病が悪化してしまったら、健康な状態に戻るのに長い時間がかかってしまう可能性もあります。
1-2．事前準備
仕事を辞めると決意したら、事前準備を行いましょう。
退職後の生活について計画を立てる
退職したら、しばらく無職の状態になってしまいます。その間、どうやって生活するのか計画を立てましょう。まずは貯金額を確認してみてください。充分な金額があればしばらくは取り崩して生活できます。
「失業保険」を受け取る方法もあります。会社都合退職や特定理由離職者であれば、すぐに失業保険を受け取れるので、当面の生活が維持されるでしょう。
無計画に仕事を辞めるとお金がなくて追い詰められてしまうので、必ずしっかり収支計算をしてからの退職にしてください。
退職理由を整理する
退職するときには「退職理由」が極めて重要です。会社に退職希望を伝えたら、ほぼ確実に「なぜ退職したいのか」聞かれるからです。うまく伝えられないと会社も納得しにくいでしょう。
また「会社都合退職」か「自己都合退職」かも意識しなければなりません。解雇、退職勧奨、長時間労働、パワハラセクハラなどは「会社都合退職」となり、退職後すぐに失業保険を受け取れます。
一方で「自分のステップアップのため」「会社が合わなかったから」などの「自己都合退職」の場合、失業保険の給付時期は「退職後3か月より後」になってしまいます。
会社でどういった扱いを受けているかも含めて退職理由を整理しておきましょう。
1-3．退職希望日を決める
会社へ退職を伝える前に「退職希望日」を決めておくべきです。退職希望日とは、退職の効果が発生する日です。
退職したいと思っても、引継ぎ業務などもあるので「明日退職」というわけにはいきません。
また「未消化の有給休暇」が残っていれば、退職日ぎりぎりまで働く必要はありません。有給を消化するためにも、退職日は先に設定した方が得になります。
余裕をもって3か月くらい先に退職日を設定するとスムーズに進みやすいでしょう。
1-4．上司へ退職意思を伝える
退職の準備が整ったら、直属の上司へ退職意思を伝えます。
上司と話すときには、必ず事前にアポをとりましょう。場所は個室をお勧めします。
退職は本人にとっても会社にとっても非常に重大な問題です。上司が忙しいときに話しかけて、適当に済ませられる問題ではありません。また周りに聞かれるとプライバシーが害されますし、噂になってしまう可能性もあります。
「折り入って話があります」と伝え、ゆっくりと話せる時間をとってもらって静かに落ち着いた場所で話し合いましょう。
ここで上司がすんなり退職を受け入れるかどうかが、退職を成功させられるかの分岐点になります。退職を認めてもらえないと、面倒な交渉が必要になり、最終的には弁護士に退職代行を頼むなどのトラブルになりかねません。スムーズに辞めるには、上司の説得が肝になると考えましょう。
事前に用意しておいた退職理由と退職希望日を伝え、引継ぎ期間も充分に考えていることもわかってもらえれば、退職を受け入れてもらいやすくなります。
1-5．退職届を作成、提出する
上司に伝えて会社側が退職に合意したら、あとは退職日に向けて作業を進めていくだけです。退職願や退職届を作成し、会社へ提出しましょう。
退職願は、退職が決まる前に「退職させてください」とお願いする書面です。会社が退職願を受け取って受理すれば、退職が認められることになります。
退職届は退職が決まった後に「退職します」とする届出書です。
退職願は不要で退職届のみ提出を要求される企業もあります。会社側の意向を聞き、書面を用意しましょう。
退職願や退職届の意味や書き方についてはこちらの記事で紹介しているので、参考にしてみてください。
退職届の書き方は？退職願との違いや引き止められたときの対処方法も解説
1-6．引継ぎを行う
スムーズに退職するには、引継ぎ作業が必須です。引継ぎを行わないと会社や同僚に大きな迷惑をかけてしまうので、社会人としてNG行動となるでしょう。
退職予定日までに余裕をもってスケジュールを組み、会社からの指示も受けながら今担当している業務を同僚や先輩、後輩などへ引き継いでいってください。事前に引き継ぎ事項をまとめた書類を作成し、チェックしながら行うとスムーズに進められます。
引継ぎが早く済んで予定日より早めに完了したら、周囲の同僚の仕事をサポートしましょう。退職するからといって周囲が忙しくしているのにぼんやり眺めているだけ、という対応はお勧めではありません。辞めるまでは社員の立場なのですから、責任を果たすのが社会人としての役割です。きちんと対応することで周囲の信頼が高まりますし、辞めた後に助けてもらえる可能性もあるので、誠実な行動をとりましょう。
1-7．取引先への挨拶
退職すると、これまで担当していた業務は別の社員に引き継がれます。取引先にしてみると、いきなり担当者が変わって困惑するケースが少なくありません。
辞める前に取引先へ退職することを伝え、後任の紹介を済ませましょう。できれば退職の1か月くらい前に伝えられると、切迫感を与えず好印象となります。
1-8．整理や整頓を行う
会社を去るときには、自分が使っていた机やロッカーなどの整理整頓も行うべきです。中身は空にして、ホコリや汚れが溜まっていたら掃除をしましょう。
また以下のものは会社へ返還する必要があります。
- 社員証
- 出退勤用のカード
- PC、スマホなどの貸与物品
- 名刺
- 制服、作業服
- ロッカーの鍵
- 健康保険証
PCにデータを保存している場合、サーバーに移行したり削除したりしなければなりません。
意外と手間がかかるケースもあるので、どういった作業が必要になるのか事前に検討しておくと良いでしょう。
2．仕事を辞めた後の手続き
仕事を辞めたら、以下の手続きが必要です。
2-1．健康保険証の返還と資格喪失証明書の取得
会社員時代は「社会保険」に入っているので、会社から保険証が交付されています。扶養家族がいる方は、家族の分の保険証ももらっているでしょう。
会社を辞めたら社会保険の資格を喪失するので、すぐに保険証を返さねばなりません。
間違って退職後に保険証を病院で使ってしまうと、自己負担が発生したりトラブルになったりする可能性があります。
自分の分だけではなく家族の分も含めて、早めに保険証を返還しましょう。ただし「任意継続」する場合、保険証を返す必要はありません。
保険証を返したら「資格喪失証明書」を発行してもらいましょう。資格喪失証明書は自治体の国民健康保険に加入するときに提出しなければならない重要書類です。家族を扶養に入れていた場合、家族の分の資格喪失証明書も必要です。国民健康保険に入らないと保険証がない状態になってしまうので、忘れず手続きしましょう。
2-2．国民健康保険への加入
会社の社会保険から抜けたら、別の保険に入らねばなりません。日本では国民皆保険制度が採用されているので、無保険の状態が認められないからです。任意継続しないなら、自治体の国民健康保険へ入る手続きをしましょう。申請期限は「退職後14日以内」とされているので、急いでください。
国民健康保険では家族を扶養にできないので、これまで扶養していた家族がいる場合には個々に国民健康保険に入る必要があります。会社からもらった資格喪失証明書を提出すれば加入できるので、早めに役所で手続きをしましょう。
2-3．国民年金への加入
社会保険から抜けると、国民年金への切り替えもしなければなりません。
切り替え手続きは自治体や年金事務所で行います。このときにも資格喪失証明書や離職票など、退職を証明する書類が必要です。
退職後14日以内に手続きしなければならないので、早めに済ませましょう。
2-4．失業保険の申請
在職時に一定期間を超えて雇用保険に加入していた方は、退職後に失業保険を受け取れる可能性があります。
失業保険の受給資格は、以下のとおりです。
- 失業して求職中である
- 就業の意思と能力がある
- 会社都合退職の場合には退職前の1年間に6か月以上雇用保険へ加入していた
- 自己都合退職の場合には退職前の2年間に12か月以上雇用保険へ加入していた
失業保険をもらえたら、貯金額が少なくても退職後の生活が守られます。
失業保険の金額は、退職前の賃金額によって異なります。また会社都合退職の場合には退職後すぐに受け取れますが、自己都合退職の場合には退職後3か月が経過しないともらえません。
退職するときには、どういった事情で退職するかが非常に重要となります。
実は、一見自己都合退職のようにみえても、会社都合退職と同じ扱いにしてもらえてすぐに失業保険を受け取れるケースが少なからず存在します。
- 長時間労働が原因で退職した
- セクハラやパワハラで退職した
- 転勤命令により、通勤困難となって退職した
- うつ病などの病気やけがで仕事を続けられなくなって退職した
- 妊娠や出産、親族の介護で退職した
上記のような事情のある方は早めに失業保険を受け取れる可能性があるので、該当しそうな場合にはハローワークへ相談してみてください。
3．スムーズな仕事の辞め方、ポイント
3-1．退職理由の伝え方
会社をスムーズに辞めるには、退職理由の伝え方がポイントとなります。
「上司が嫌いだから」「仕事が気に入らなかったから」などのネガティブな理由で辞めるとしても、それをそのまま伝えるのは避けましょう。
また「昇格できないから」などと伝えると「では昇格させるので残ってください」などと説得される可能性があります。
「この会社では自分のやりたいことができないから」「自分の将来が見えないから」など、「会社を攻撃しないけれども明確な理由」を伝えると良いでしょう。
3-2．引き留められたときの対処方法
退職希望を伝えたとき、会社から引き留められて困ってしまう方も少なくありません。
まず「そもそも論」として、会社には社員を無理矢理引き留める権利がありません。引き留められても、従う必要はないのです。
とはいえできれば円満に解決したいでしょう。
「この会社でやりたいことができない」など、強い決意を示してみてください。
それでも退職できない場合、労働基準監督署や弁護士などの専門家に相談してみましょう。民法では2週間前に退職意思を伝えれば退職できることになっているので、退職届を提出すれば無理矢理にでも2週間後に退職できます。
有給休暇が2週間以上残っていれば、退職届を提出して有給を取得すると宣言し、そのまま会社に行かないで退職することも可能です。
4．失業保険のサポートは専門会社へ
退職後の労働者の生活を支えるのは「失業保険」です。ただ、会社都合退職と自己都合退職で扱いが大きく異なりますし、自分ではスムーズに受給申請できない方もたくさんおられます。
困ったときには、社会保険金給付サポート会社へ相談してみてください。一人で対応するより確実に失業保険を受け取りやすくなり、心強い味方となってくれるでしょう。
この記事を参考にして、スムーズに退職を成功させてください。
