うつ病で休職・退職したけど転職でバレる?面接での答え方と対処法を完全解説

うつ病や適応障害などで休職や退職を経験した方にとって、再び社会に踏み出すときに大きな不安となるのが「転職活動」です。

「本当に転職できるのか?」「過去の病歴は転職先にバレる?」「面接で理由を聞かれたらどう答えればいい?」——

こうした不安や疑問は非常に多く、実際に私たちのもとにもたくさんのご相談が寄せられています。

この記事では、そうした悩みを解消し、安心して次の一歩を踏み出すために、
転職成功に向けた実践的なヒントや面接・書類対応のポイントをわかりやすく解説していきます。


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転職先にうつ病はバレる?

結論から言えば、自分から伝えなければ、うつ病だったことが転職先にバレる可能性は極めて低いです。

日本では、うつ病や適応障害といった病歴は個人情報として保護されており、前職の会社や医療機関から勝手に情報が提供されることはありません。

では、どんな場面でバレる可能性があるのでしょうか?以下に具体的に見ていきます。

  1. 健康診断でバレる?
    企業の入社時健康診断では、血液検査や心電図、視力・聴力検査などが主で、精神疾患の診断までは行われません
    問診票に「過去の病歴を書く欄」があることはありますが、これもあくまで自己申告制です。
    つまり、自分で書かない限り、健康診断からうつ病の過去が知られることは基本的にありません。
  2. 前職に連絡されたら?
    企業によっては、応募者の勤務実績を確認するために「リファレンスチェック」や「在籍確認」を行うケースがありますが、通常、病歴や退職理由などの詳細は伝えられません
    個人情報保護の観点からも、前職の会社が「うつ病で休職していた」などと伝えることは禁じられています。
  3. 雇用保険の情報でバレる?
    ハローワークなどを通じて手当を受給していた場合でも、その情報が転職先企業に通知されることはありません。
    雇用保険の履歴が採用に影響することは基本的にないと考えて問題ないでしょう。

バレるリスクがあるとしたら?

唯一のリスクは、「自分でうっかり話してしまう」「職務経歴書などに明記してしまう」といったケースです。

もちろん、正直に伝えることが悪いわけではありませんが、タイミングや伝え方を誤ると、誤解を招いたり、不利に働く可能性もあります。

必要がなければ無理に伝える必要もありませんし、もし伝える場合は、「現在は働ける状態にある」「再発予防にも取り組んでいる」といった前向きな伝え方を準備しておくことが大切です。


転職先にうつ病がバレたらどうなる?

では、何らかのきっかけで転職先にうつ病の既往歴が知られてしまった場合、どうなるのでしょうか?

「もしバレたらどうなる?」「内定取り消しや解雇になる?」と心配になる方も多いと思います。

ここでは、うつ病の病歴を“あえて伝えなかった”ことが、転職先に入社前や入社後にバレた場合の影響について解説します。

まず結論:病歴を隠しても、法律的に「問題」とされることはない

うつ病などの精神疾患の病歴は、法律上は「個人情報(プライバシー)」に該当します。
そのため、過去の病歴を伝える義務はなく、隠していたこと自体が“違法”になることは基本的にありません。

また、病歴を開示しなかったことを理由に「内定を取り消す」「解雇する」というのは、正当な理由がない限り不当とされます。
労働契約法や個人情報保護法の観点からも、病歴そのものを理由にした不利益な扱いは違法のリスクがあります。

入社前にバレた場合

  • 健康診断ではうつ病の有無はわかりません。問診票も自己申告制です。
  • 仮に前職の企業に照会が入ったとしても、病歴を勝手に伝えることは禁じられています。

➡ よって、自分から話さない限り、入社前にうつ病歴がバレることは極めてまれです。

万が一、何かのきっかけで病歴を知られても、「現在は働ける状態です」と明確に説明できれば、内定取り消しに正当性はないと判断される可能性が高いです。

入社後にバレた場合

たとえば、

  • 雑談や通院事情からうつ病歴が分かってしまった
  • 健康診断の問診票で過去の病歴を後から報告した
  • 仕事中に体調不良となり、過去の事情を説明せざるを得なくなった

こういったケースでも、「今のあなたが問題なく働けているかどうか」が最大のポイントです。

企業側は「今後業務に支障が出るかどうか」を懸念するだけであり、過去を責められることは基本的にありません。

例外:職種や業務に重大な影響がある場合

一部の職種(航空機パイロット、警備員、医療現場など)では、健康状態が直接業務の安全に影響するため、事前の告知義務や就業制限が設けられているケースがあります。

このような業務では、虚偽の申告や重大な情報の隠蔽が「内定取消・解雇の正当理由」とされる可能性があります。

ただし、これはあくまで特殊な業務であり、一般的なオフィスワークや販売職などでは該当しません。

病歴を伝えなかったこと自体で不利益を受けることは、通常ありません。
大切なのは、今現在、業務に支障がない状態であるかどうか、そして職場に迷惑をかける可能性がないかです。


面接で聞かれたらどうする?

結論:基本的には“伝える必要なし”

うつ病や適応障害で休職・退職した経験があると、「面接で何か聞かれたらどうしよう…」「言うべき?隠すべき?」と悩む方が多いです。

まずお伝えしたいのは、うつ病の過去について、面接で“必ず伝えなければいけない”という決まりは一切ありません。
すでに体調が回復し、通常勤務に支障がないのであれば、あえて病歴を申告する必要はありません。

つまり、言わない選択は“ルール違反ではない”のです。

伝えるべきか悩む場合の判断基準

もし伝えるかどうか迷っている場合は、以下のような基準で判断してみてください。

【伝えなくていいケース】

  • すでに体調が安定している
  • 通院していない、または勤務に影響がない頻度で通院中
  • 特別な配慮を必要としない

【伝えておいたほうがいいケース】

  • 定期的な通院や勤務時間への配慮が必要
  • 再発の可能性が高く、職場理解が不可欠と感じる
  • 病歴を隠すこと自体に強いストレスを感じる

回答の基本は「簡潔に・前向きに・現在は問題ないと伝える」

事前に伝えると判断した場合は、次のようなポイントを押さえて話すのがベストです。

  1. 体調を崩した時期があったこと(簡潔に)
  2. 現在は働ける状態に回復していること
  3. 再発防止や健康管理への意識があること

病気の詳細ではなく、“今の状態”と“仕事に支障がないこと”を落ち着いて伝えることが大切です。


履歴書の空白期間はどう説明する?

うつ病や適応障害での休職・退職によって、履歴書に数ヶ月〜数年の空白ができることは珍しくありません。
面接官にその期間について質問されたとき、どう答えるのが正解なのでしょうか?

結論から言えば、病名や詳細な事情を伝える必要はなく、「体調を整える期間だった」「働く準備をしていた」という形で、前向きかつ簡潔に説明するのがベストです。

OKな答え方例

「前職を退職後、体調を整えるために一定期間静養しておりました。現在は回復しており、主治医からも就業可能との判断をいただいております。生活リズムやストレス管理なども見直しており、業務には支障ありません。」

「退職後は体調管理とともに、再就職に向けた自己分析やスキル習得の時間として活用していました。現在は万全の状態で就業可能です。」

「前職退職後は、療養と合わせて今後の働き方について見つめ直す時間にあてておりました。現在は仕事に対するモチベーションも高く、再スタートの準備は整っております。」

NGな答え方例

  • 「うつ病で働けなかったんです…」とネガティブな印象を与える
  • 「何もしていなかった」と曖昧にごまかす
  • 焦って話が長くなり、説得力がなくなる

面接官が知りたいのは「今、働けるかどうか」

企業が空白期間を気にする理由は、そこに「トラブル」や「働けない事情」があったのではないかと懸念するからです。
つまり、病気の名前や診断書の内容を知りたいわけではなく、“現在の就労に問題があるかどうか”を知りたいのです。

そのため、以下の3点を明確に伝えることで、相手の不安を払拭できます。

  1. 空白期間は体調を整えるためだったこと
  2. 現在は働ける状態に回復していること
  3. 同じことを繰り返さないために、何か工夫していること

履歴書に空白期間があると、不利になるのではと心配になる方も多いですが、面接では「どう説明するか」が大切です。

無理に隠したり、病名をそのまま伝えたりするよりも、
「回復に努め、再スタートの準備をしていた」「今は問題なく働ける」という形で、前向きに話せるよう準備しておきましょう。


体調に不安があるなら、無理せず「給付金制度」を使って回復を優先しよう

「そろそろ働かなきゃ…」と焦って転職活動を始めたものの、
まだ体調が万全ではない、自信が持てない——

そんなときは、無理に再就職を急がず、一度立ち止まって「今の自分に必要なこと」を見つめ直すことが大切です。

実は、体調が不安定なときこそ使える、公的な「給付金制度」があります。

  • 傷病手当金:会社を休職中に給与が支払われなくなったとき、健康保険から支給される手当
    条件を満たせば退職後も継続受給が可能
  • 失業手当:病気による退職でも条件を満たせば受給が可能
  • 就職促進給付(再就職手当など):回復後の再スタートを支援する制度も

これらを正しく使えば、「収入の不安」を抱えずに、じっくり回復に専念することが可能になります。

弊社では、退職後であっても傷病手当金を継続して受け取れるようにするための手続きサポートや、
就職困難者認定などを活用して失業手当を“より早く・より多く”受け取るための支援も行っています。


よくある質問(FAQ)

Q. うつ病で退職したけど、本当に転職できますか?
A. はい、可能です。
うつ病や適応障害で退職しても、体調が回復していれば転職に支障はありません。
実際に再就職されている方も多くいらっしゃいます。

Q. うつ病を隠していたのがバレたら不利になりますか?
A. 原則として不利益になることはありません。
法律上、病歴を申告しなかったことを理由に不採用・解雇とするのは不当とされます。
ただし特殊な職種を除きます。

Q. 就職先にうつ病のことが知られて、内定が取り消されることはありますか?
A. 原則としてありません。
うつ病を理由とした内定取り消しは、合理的理由がなければ法律上認められないケースがほとんどです。

Q. 面接で「退職理由」や「空白期間」を聞かれたらどう答える?
A. 詳細に語る必要はなく、簡潔かつ前向きに答えましょう。
例:「体調を整えるための期間でしたが、現在は問題なく働けます」といった形が好印象です。

Q. 履歴書にうつ病で休んでいた期間はどう書けばいい?
A. 履歴書に記載する必要はありません。

Q. 空白期間中に資格の勉強をしていたら、それは伝えてもいい?
A. むしろ積極的に伝えるべきです。
回復期間を自己研鑽の時間として使っていたことは、前向きな印象を与える大きなポイントです。


まとめ

うつ病や適応障害での休職・退職を経験しても、転職は十分に可能です。
大切なのは、「今は働ける状態であること」と「前向きな姿勢」を伝えること。

そして、もし体調に不安があるなら、無理に転職を急がず、給付金制度を活用して、まずは回復を優先することも立派な選択です。

弊社では、退職後の傷病手当金や、失業手当をより多く受け取るためのサポートを行っています。
不安がある方は、ぜひ一度ご相談ください。