「退職したい…理由はどうしよう」
「上司に伝えるのが怖い。引き止められたらどうしよう」
「スムーズに会社を辞められる退職理由を教えて」
と悩んでいませんか。
会社を辞めると決意したものの、退職することを上司に伝えるのは勇気がいります。引き止められたらどうしようと、不安になる人も少なくありません。
できるだけ円満退社するためには、上手な伝え方、辞め方を知っておくと役立ちます。
そこで、この記事では
- バックレはNG
- 言わないで退職するのをおすすめしない理由
- 退職理由は伝えなくて良い
- おすすめな理由
- 退職希望を伝えるステップ
などを詳しく紹介します。退職したいけど、ちゃんと伝えられるか不安な人は最後までご覧ください。
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【クビになる可能性あり】言わないで退職はNG
会社を退職したいとき、
- 上司と一切話したくない
- 退職の話し合いをするのが面倒
- できればもう二度と会社と関わりたくない
と考える方も多いでしょう。
会社に連絡せず、黙って出社せずフェードアウトするのはおすすめしません。いわゆる、バックレになってしまうからです。
連絡を入れずに出社せず音信不通にすれば、会社を辞めること自体は可能です。
しかしその場合、会社や同僚に大きな迷惑をかけることに。最悪の場合は、懲戒免職つまりクビになってしまい転職も不利になります。
言わないで退職するのをおすすめしない理由5選
こちらでは、言わないで退職するのをおすすめしない理由を5つ紹介します。
- 転職が不利になる可能性がある
- 退職金や未払い賃金をもらえない
- 失業保険を受け取るのに苦労する
- 失業保険を受給するまでの時期が伸びてしまう
- 健康保険の切り替えがスムーズにすすまない
特に、退職後収入がなくなると失業保険を受給したいと考える人も多いでしょう。一刻も早く、受給したいのにバックレることで減額またはもらえない可能性も。
後悔しないためにも、1つずつしっかりと確認して行きましょう。
1.転職が不利になる可能性がある
何も言わないで退職をすると、転職が不利になる可能性があります。理由は、バックレるとほとんどの可能性で転職先にばれるからです。
理由は、入社時に提出を求められる離職票や退職証明書などに退職理由として、重積解雇と記載されているからです。
懲戒解雇の事実を隠すのは、経歴詐称つまり犯罪です。
2.退職金や未払い賃金をもらえない
懲戒解雇扱いになると、退職金を支給してもらえないことが多いです。
また未払いの賃金がある場合でも、いきなり会社に来なくなった人には支払われないでしょう。
黙って会社をフェードアウトすると、本来ならもらえる賃金や退職金をもらえなくなってしまうリスクが高まります。
3.失業保険を受け取るのに苦労する
無断欠勤を続けて会社を辞めると、失業保険を受け取りにくくなる可能性もあります。
失業保険をもらうには、会社から「離職票」を発行してもらわねばならないためです。
会社がどうしても発行してくれない場合にはハローワークに相談して対応してもらえる可能性もありますが、自ら長期無断欠勤して無理やり退職した場合には、ハローワークの担当者も良い顔はしないでしょう。
失業保険の受給をスムーズに進めたいなら、円満退職が望ましいといえます。
4.失業保険を受給するまでの時期が伸びてしまう
- 長時間労働
- パワハラ
- うつ病
- 介護
などの事情で会社を辞める場合、退職後すぐに失業保険の受給を開始できます。
しかし会社を長期無断欠勤して懲戒解雇されたら「自己都合退職」となるので、失業保険の受給時期は2ヶ月先に延びてしまいます。さらに受給期間も短くなり、総受給額も減ってしまうケースが多数です。
失業保険を十分に受け取りたいなら、黙って辞めるのは避けましょう。
5.健康保険の切り替えがスムーズにすすまない
黙って会社をフェードアウトすると、健康保険の切り替えもスムーズに進まない可能性があります。
会社員が会社をやめたら、基本的に国民健康保険に入り直さねばなりません。そのためには会社の社会保険から「資格喪失証明書」を発行してもらう必要があります。
無断の長期欠勤により会社と連絡をとらない場合、資格喪失証明書の発行も依頼しにくいでしょう。
手元に有効な健康保険証がなく、病院に通うのが難しくなってしまうリスクが発生します。
このように、退職希望を告げずに黙って会社に行かなくなるとさまざまなデメリットが発生します。辞めたいときにはきちんと会社に話を通しましょう。
【結論】退職理由は伝えなくても良い
結論から言うと、退職理由を伝える必要はありません。労働者には、法律で職業選択の自由が決められているからです。
しかし、退職理由を伝えなければ、会社から「なぜ辞めるのか」と聞かれる可能性が高くなります。
何も答えなかったら会社から引き止められたり、悪い印象を与えてしまったりするでしょう。
確かに
- 職場の人間関係
- 上司との関係が悪い
- パワハラが辛い
- 給料が少ない
など、正直に言いにくい場合もあります。
次に、行っても大丈夫な退職理由を紹介しているので、参考にしてくださいね。
言っても大丈夫な退職理由5選
こちらでは、伝えても引き止められにくい退職理由を紹介します。
- 体調不良
- 結婚・出産・育児
- 親の介護
- すでに転職先が決まっている
- キャリアアップしたい
それぞれ詳しく確認しましょう。
1.体調不良
うつ病や身体的な病気、体調不良などの健康状態に関する理由であれば、そのまま伝えて問題ありません。
会社から引き止められそうな場合には、事前に医師に依頼して「診断書」を作成してもらいましょう。「療養が必要」「就労は困難」などと書いてもらえたら、会社も無理に引き止めるのは難しくなります。
ただし、職場によっては休職制度もあります。
休職制度のある会社の場合、「働けないなら、まずは休職してはどうか？」と進められる可能性があります。その場合には、まずは休職して休職期間が終了してから「まだ治らない」といって退職するのがよいでしょう。
パワハラや長時間労働でうつになってしまう人も少なくありません。
上司のパワハラや長時間労働、人間関係の悪化などでうつ病になった場合、あまり会社を責める発言をしないように注意しましょう。会社を攻撃すると、会社側も構えてしまい円満退社が難しくなってしまうからです。うつ病になった理由は詳しく言わず「病気でこれ以上働けない」事実のみ伝えてみてください。
病気による失業は、失業保険を申請する際に有利です。
実は病気やケガが原因で退職する場合、「特定理由離職者」となるので失業保険を受け取る際にも有利です。
受給要件とされる退職前の雇用保険の加入期間も短くて済みますし、申請後2ヶ月の待機期間が適用されずすぐに失業保険を受け取れます。
2.結婚・出産・育児
結婚や出産、育児などのために退職したい場合も、そのまま伝えて問題ありません。
ただ会社から「結婚しても仕事を続けられるのでは？」などといわれる可能性もあるでしょう。
その場合には
- 育児に専念したい
- 不妊治療に専念したい
- 家族と相談して決めました
- 妊娠しているとつわりや切迫早産などが心配なので、万全の対応をとりたい
などと伝えてみてください。
たいていの会社であれば、退職を認めてくれるでしょう。
3.親の介護
親の介護が必要なときにも、そのまま伝えて問題ありません。
- 自分しか介護できる人がいない
- 親が遠方に住んでいて通うのが難しい
- 家族と相談して決めました
などと言ってみましょう。
4.すでに転職が決まっている
どうしても引き止められそうな場合、「転職先が決まっている」と伝える方法が有効です。
すでに転職先が決まっているなら、会社としても引き止めようがありません。
在職中に転職活動をしていたとなると、悪印象を与えるのでは？と心配かもしれませんが、今は多くの方が在職中に転職先を決めています。
現実問題として、在職中に転職活動できなければ退職後の空白期間が生じて生活にも困ってしまうでしょう。
遠慮する必要はないので、転職先が決まっているならはっきりそう伝えてみてください。
5.キャリアアップしたい
- 会社が嫌で辞めたい
- 条件が悪い
- 人間関係が悪い
などの事情で辞めたい場合は、キャリアアップしたいや夢を諦めきれないなどの理由がおすすめです。
たとえば、
- 司法書士になりたいので、試験勉強に専念したい
- MBA資格を取得してエキスパートになりたい
- 留学したい
などと伝えれば、会社の方も引き止めるのは難しくなるでしょう。
伝えない方が良い退職理由3選
不満があったら、退職理由をしっかりと伝えたい人もいるでしょう。しかし、会社ともめて離職票をなかなか出してくれなくて困った、ということにならないためにも伝え方には注意をした方が良いです。
どんなに頑張って伝えようとしても、理解する気がない人とは通じ合えません。
こちらでは、伝えない方が良い退職理由を3つ紹介します。
- 給与が安すぎる
- ノルマがキツすぎる
- 一身上の都合
1.給与が安すぎる
給与が安すぎるなど会社への不満をぶつけてしまうと、円満退社が難しくなる可能性が高まります。
また、もう少し頑張れば昇給を考えているなど、引き止めにあいやすくなります。一度引きとめにあって退職を断念してしまうと、やっぱり辞めたいと思った時に苦労します。
会社を辞めたいのが、給料の低さであっても他の退職理由を使った方が良いでしょう。
2.ノルマがきつすぎる
ノルマがきついと、会社を辞めたくなる気持ちは分かります。残業や休日出勤も当たり前になることも。
ただし、ノルマがキツすぎるを理由に退職するのはおすすめしません。
少しの期間だけ、ノルマが下がる可能性があります。しかし、また徐々に上がっていくでしょう。
働いているあなたが1番わかっていると思いますが、会社の形態はなかなか変わりません。心と体を壊す前にやめた方が良いです。
少しでもスムーズに退職するためにも、ノルマがきついを退職理由にしないようにしましょう。体調不良などがおすすめの退職理由です。
3.一身上の都合
テレビドラマなどをみていると、退職時に「一身上の都合」と説明するシーンがよく出てきます。「一身上の都合といえば詳しく説明しなくて済むのか？」と考える方もいらっしゃるでしょう。
確かに間違ってはいませんが、あまりお勧めではありません。
そのような伝え方をすると「具体的には何なのか？」と突っ込まれるリスクがありますし、「何かあるのだろうか？」と勘ぐられてしまう可能性もあります。
社内外で妙な噂が広まってしまうかもしれません。
【伝えずに辞めるよりおすすめ】退職理由は嘘でも良い
伝えずに辞めるより、嘘の退職理由でやめた方が良いです。
しかし、明らかな嘘を理由にするのはおすすめしません。たとえば結婚しないのに「結婚する」、実家に戻らないのに「実家に戻る」と言ったりするパターンです。
どのようなきっかけで嘘が発覚するかわからないからです。転職先で今の会社と取引することがあれば、嘘が発覚して転職先でも信用を失ってしまうおそれもあります。
嘘の退職理由を考える際には「ポジティブな言い換え」がポイント。
たとえば以下のように言い換えてみてください。
- 給料が安すぎる、仕事が嫌い→新しい仕事にチャレンジしてみたい
- 同僚や上司との人間関係が悪い→自分のライフスタイルに合った環境で働きたい
言い換えることによって、スムーズに退職したすくなります。
退職希望を伝える手順4ステップ
退職希望を伝える時のステップを4つに分けて紹介します。
- 就業規則を確認
- 直属の上司に退職意思を伝える
- 話し合って退職日と引き継ぎを決める
- 退職届を提出する
順番に詳しく説明します。
1.就業規則を確認
まずは会社の就業規則を確認しましょう。就業規則には、「退職は○ヶ月までに申し出ること」などと退職時期に関するルールが定められているケースが多いからです。
法律上は退職希望を伝えると2週間後に退職できることになっていますが、円満退社を目指すなら会社のルールに従う方が無難です。
まずは就業規則を確認し、いつまでに言わなければならないのか把握しましょう。
2.直属の上司に退職意思を伝える
退職に必要な期間がわかったら、今の仕事の内容や引き継ぎ期間なども考慮した上で直属の上司に退職希望を伝えましょう。
このとき、事前にアポをとるようお勧めします。
上司が忙しくしているタイミングで退職の話をしようとしても、気が急いて冷静に話を聞いてもらえなかったり、うやむやにされたりする可能性があるからです。
上司に時間をとってもらい、他に誰もいない落ち着いた場所で「退職したい」と伝えてみてください。
3.話し合って退職日と引き継ぎを決める
会社が退職を認めてくれたら、具体的な退職日を決めましょう。円満退社したいなら、引き継ぎなどもきちんと行うようお勧めします。
また有給が残っている場合には、遠慮せずに消化しましょう。有給は労働者の権利なので、遠慮する必要はありません。
4.退職届を提出する
「退職届」を提出します。
退職届に書く退職理由は、「一身上の都合により」とするのが基本です。会社にはあなたの退職を止める権利がないからです。
ただし、一身上の都合とは、自分の希望で退職することを意味しています。
そのため、会社都合で退職を行う人は退職理由をしっかりと書くようにしましょう。「一身上の都合」で退職届を出してしまうと、会社側に自己都合退職として処理される可能性が高いです。
- 人員整理
- 希望退職
- 退職勧奨
- ハラスメント
などが理由の場合は、失業保険をすぐにもらうためにも退職理由をしっかりと退職届に記入してください。
退職届を提出したら、最終出勤日までしっかりと働きましょう。
【重要】退職理由と失業保険の関係
実は退職理由により、失業保険の受給時期や総支給額が異なる可能性があります。
会社都合退職や一定理由の離職者の場合には、失業保険をすぐに受け取れます。一方で完全な自己都合退職の場合、失業保険の受給時期を2ヶ月延ばされてしまいます。
こちらでは、
- 失業保険をすぐに受け取れる退職理由
- 失業保険の受給時期が2ヶ月伸ばされる退職理由
にわけれさらに、詳しく説明します。
ハローワークへ失業保険の申請をするときには、どちらになるのか意識しておきましょう。
1.失業保険をすぐに受け取れる退職理由
- 解雇、リストラされた
- 会社が倒産した
- 労働条件が、入社前に提示されたものと著しく異なる
- パワハラや長時間労働
- 賃金不払い
- 遠方への転勤命令が出ても配慮してもらえなかった
- 病気やケガ
- 家族の介護
- 出産、育児
など、会社側の理由ややむを得ない理由で退職した場合は、失業保険をすぐに受け取れます。
離職票の退職理由をしっかりと確認しましょう。パワハラなどで退職したのに、自己都合退職になっている場合は、ハローワークや社会保険給付金サポートのプロに相談するのがおすすめです。
2.失業保険の受給時期が2ヶ月延ばされる退職理由
- キャリアアップ
- 給料が低い
- 社風が嫌、仕事内容や会社が嫌い
など、自分の都合で退職した場合は受給待機時間が発生します。
とは言っても、一刻も早く失業保険を受給したいですよね。社会保険給付金サポート会社に相談してどうしたら良いかを確認しましょう。
退職、失業保険の相談は社会給付金サポート会社へ
まったく同じ状況でもハローワークへの申請方法により、失業保険を早く受け取れるか2ヶ月遅くされるかが変わってくる可能性があります。なるべく得をする方法で失業保険を申請するには、専門的な知識が必要となるでしょう。
自分で対応するのが難しい場合には、社会保険給付金サポート会社を利用してみてください。状況に応じて最適な退職理由やハローワークへの失業保険申請方法について、アドバイスをしてもらえます。
退職理由の伝え方に迷っているなら、まずは一度社会保険給付金サポート会社へ相談してみましょう。
