「会社を辞めたい」
そう思っても、本当に辞めてしまって良いのか簡単に決められないものです。
- こんな理由で辞めてもよいのか？
- もう少し我慢すべきでは？
迷ってしまう方も多いでしょう。
今回は、転職・退職すべきかどうかの判断基準、見極め方を解説します。会社を辞めたくて悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
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1．転職・退職すべきケース10選
結論として、以下のような状態であれば早めに会社を辞めるようお勧めします。
- 心身に不調が顕れている
- 業界が先細り、会社に将来性がない
- 給与が低すぎる
- 今の職場ではやりたいことができない
- 人間関係や職場環境が悪く、改善の余地がない
- パワハラ、セクハラが横行している
- 自殺者が出ている
- しょっちゅう人が入れ替わっている
- 長時間労働
- 労働基準法に従っていない
順番にみていきましょう。
1-1．心身に不調が顕れている
会社での業務内容や人間関係が辛いと、人は心身に不調をきたします。うつ病になったり脳や心臓の病気になったりする可能性が高くなるので、注意してください。特に長時間労働が続いて月100時間以上の残業をしていると「過労死リスク」が高まると言われています。
パワハラを受けて「うつ病」となり、しばらくはたらけなくなったり、ときには自殺したりしてしまう方も少なくありません。
会社での仕事が辛く、すでに体調の悪化を感じているなら、一刻も早く退職願を出しましょう。
体調悪化のチェックポイント
- 眠れない
- 朝、起きられない
- 何もやる気が起きない、人生に希望を持てない
- 急に涙が出る
- 食欲不振
- 便秘、下痢が続く
- 頭が痛い、重い
- 身体が異常にだるい
気持ちが落ち込んでどうしようもないなら、一度メンタルクリニックや心療内科を受診するようお勧めします。
またうつ病をはじめとした心身の故障にもとづく退職の場合、退職後すぐに失業保険を受け取れるケースが多数です。お金の問題も心配しなくて良いので、早めに辞めるのが得策といえるでしょう。
1-2．業界が先細り、会社に将来性がない
会社の属する業界が先細っており、このまま勤めていても将来性を感じられないケースもよくあります。
確かに現代社会はものすごいスピードで移り変わっているので、時代に対応できない会社はどんどんつぶれていくでしょう。そういった業界につかまって巻き添えを食らう必要はありません。
- 売上げがどんどん低下している
- 改善の兆しが見えない
- 昔ながらの営業をしていて現代社会のニーズに合致していない
こうした企業に勤めているなら、今後成長の見込まれる業種や若い人が活躍している企業へ転職するようお勧めします。
1-3．給与が低すぎる
給与が低すぎる場合にも、転職を検討すべきです。
給与形態は、会社によって大きく異なります。同じ仕事をしていても高い給与の会社もあれば低い給与の会社もあるのが現実です。
今の職場の賃金が相場より低い場合、転職すると「仕事は楽になったのに給与は上がる」可能性も十分にあります。
- そもそも給与水準が低い
- どんなに頑張ってもほとんど昇給しない
- 先輩や上司を見ていても、給与が上がっていない
- 努力が報われない人事評価、給与体系
こういった状況であれば、転職を検討しましょう。
1-4．今の職場ではやりたいことができない
明確にやりたいことがあるのに今の職場では実現できないなら、転職を検討しましょう。
たとえば「看護師になりたい」「SEの仕事がしたい」「マーケティングを担当したい」「IT関係の仕事をしたい」など、人によって「やりたい仕事」があるものです。
この先、今の企業に勤め続けていつかその仕事に就けるなら、継続する価値があるでしょう。
一方、「勤務先は、そもそもやりたい仕事の業種ではない」、「やりたい仕事ができる部署がない」など、勤務を続けても希望を実現できる見込みがないケースもあります。
明確な目標があるにもかかわらず、今の職場では実現不可能であれば、早期に辞めて目標に向けて歩みを進めましょう。人生に時間は限られているので、やりたくもない仕事をいつまでも続けていると時間の無駄になってしまいます。
1-5．人間関係や職場環境が悪く、改善の余地がない
今の職場で人間関係や職場環境が悪いなら、転職や退職を検討した方が良いと考えられます。
- 上司や同僚とうまくいっていない
- 仲間はずれにされている
- マナーの悪い人がいて耐えられない
- 危険な作業に従事しており、辞めたい
- 悪臭や騒音などの環境的な問題がある
- 体力的にしんどい
会社に訴えて改善してもらえるなら続ける余地がありますが、改善される可能性がないなら自分から辞めましょう。
1-6．パワハラ、セクハラが横行している
社内でパワハラやセクハラが横行している場合にも注意が必要です。
被害を受けているケースはもちろんのこと、たとえ自分が被害者になっていなくても、辞める方が良いでしょう。今は被害を受けていなくても、いつか自分に矛先が向かってくる可能性があるからです。
また、パワハラやセクハラの横行している会社では、従業員のモラル意識が低下しますし、どうしても社内全体のモチベーションも低くなってしまう傾向があります。
企業の成長性という観点でも問題がありますし、そういった職場にいても自分も成長できないでしょう。
「1人の問題行動を起こす上司がいる」といったレベルであれば、会社が対応することによって解決できる可能性もあります。しかし社内全体でパワハラ、セクハラを容認する雰囲気が浸透していると、改善の余地はありません。
問題を抱えた職場からは逃げるのが得策です。
1-7．自殺者が出ている
実際に、職場で自殺者が出るケースも少なからず存在します。そんな会社からは今すぐ逃げるべきといえるでしょう。
ただ会社からは、社員の自殺を隠されるかも知れませんし、原因をあいまいにされるケースも多々あります。
- いきなり来なくなった社員がいる
- 「自殺したらしい」と噂が流れてきて、真実らしい根拠もある
- 会社が隠そうとしている態度が見え隠れしている
こういった状況に陥ったとき「パワハラ」「セクハラ」「長時間労働」などの心当たりがあれば、早期の退職をお勧めします。
1-8．しょっちゅう人が入れ替わっている
しょっちゅう人が入れ替わっている会社にも注意しなければなりません。
新人が入ってきても定着せず辞めてしまい、また別の人が入ってきては辞めてしまう、という繰り返しになっているパターンです。
このように人が定着しないときには、たいてい職場に問題があります。雰囲気が悪い、給与が低すぎる、業務内容がきつい、セクハラやパワハラをする人がいる、など何らかの問題があるから、すぐに辞めてしまうと考えられます。
また人が定着しない職場では、勤務し続けている人へ重い負担がかかる問題もあります。新人がきちんと働けるようになる前に辞めるので、常に人手が足りず従来の社員に全負担がのしかかってくるためです。それだけではなく、新人教育も担当しなければならないでしょう。
しょっちゅう人が入れ替わって自分に負担が及びがちな状態になっているなら、早期に退職するようお勧めします。
1-9．長時間労働
今の職場で長時間労働をさせられ心身共に疲れているなら、転職を検討しましょう。
長時間労働が続くと、人はうつ病や心疾患、脳疾患にかかりやすくなるからです。
労働基準法は、長時間労働に上限をもうけて労働者を守ろうとしています。ただ、会社によってはきちんと法律を守りません。違法な長時間労働をさせるケースも珍しくないのが現実といえるでしょう。
- 毎日終電まで仕事をしている
- 休日出勤がしょっちゅうあって家で過ごす時間がほとんどない
こういった状況になっているなら、早めに退職願を出しましょう。
1-10．労働基準法に従っていない
会社が従業員を雇用するときには、労働基準法やその他の労働関係法令に従わねばなりません。
- 就業規則の策定、労基署への提出（常時雇用する従業員が10人以上の事業所）
- 36協定の締結
- 長時間労働の制限
- 最低賃金法の遵守
- 有給や休憩を適切に取得させる
- パワハラ対策、セクハラ対策
- きちんと給料や残業代を支給する
- ストレスチェックを行い、適切に対応する
労働基準法を守らないと、企業や経営者、上司に罰則も適用される可能性もあります。
法律を守らないような企業に未来はありません。早々に辞めて別の会社に移るのが良いでしょう。
2．退職をもう少し待ってみても良いケース
会社を辞めたいと思ったとき、以下のような状態なら少し結論を待ってみてもよいかも知れません。
2-1．今の仕事をうまくこなせずストレスを感じている
特に新人の場合、与えられた仕事をうまくこなせずストレスを感じるケースが多々あります。「この仕事は自分に合っていないのでは？」と感じると「辞めたい」と考えてしまう方もいるでしょう。
ただ、与えられた仕事を始めから完璧にできる人はいません。数ヶ月、数年かけて成長していくものです。今すぐにできなくても、もう少し続けていれば高いスキルを身に付けられる可能性があります。「今の仕事をうまくできない」というだけであれば、もう少し頑張ってみても良いでしょう。
2-2．問題のある人が1人だけ
嫌いな同僚や上司がいて辞めたい場合、相手が「複数」かどうかも重要です。
社内全体の雰囲気が悪く、多くの人がパワハラやセクハラを当然のように行っていたり、集団からいじめを受けたり仲間はずれにされたりしているなら、辞めた方が良いでしょう。
一方で、問題のある人は1人だけで、その人さえいなくなれば解決できるなら、今すぐ辞めなくても良いかもしれません。社内や社外の労働相談を利用して、問題のある人を排除できれば過ごしやすい環境となる可能性があるためです。
またどのような環境でも、1人くらいは気に入らない人がいるものです。
会社側の対応にもよりますが、特定の1人とウマが合わないというだけなら、もう少し我慢して様子を見ても良いでしょう。
なお相手が1人であっても酷いセクハラやパワハラ被害を受けて心身に不調をきたしているなら、早めに辞めるようお勧めします。
3．日本の会社は400万社 今の職場にこだわる必要はない
会社勤めをしていると、どうしても「今の職場がすべて」と思ってしまいがちです。
しかし日本には中小企業が約399万社、大企業が約1万社、合計で400万もの会社が存在しています。
今の会社にこだわる意味は、まったくないと言っても良いでしょう。
「転職すると条件が悪くなる」
「転職を繰り返すと信用がなくなって就職できなくなる」
世間ではこういったことがささやかれますが、実際にはそうでもありません。転職によって雇用条件が大きく向上したり、人間関係が改善されて働きやすくなったりする方は非常にたくさんいます。
悪い環境であるにもかかわらず、今の職場に固執して心身の調子を崩しては何の意味もありません。労働者が退職を申し出たとき、会社が無理に引きとめることもできません。
どうしても辞めさせてもらえないなら、弁護士に退職代行を依頼すれば退職できますし、失業保険も受給できます。
今の仕事が辛いなら、我慢せずに退職へ向けて一歩踏み出してみてください。
4．失業保険を忘れずに受け取ろう
退職後、転職活動中は収入がなくなるので、生活費が心配になるものです。
そんなとき「失業保険」の給付を受けられると生活費が維持されて安心できるでしょう。
失業保険の受給条件は状況によって異なりますし、申請方法も複雑です。そんなときは弊社の社会保険給付金サポートに、ご相談ください。
